8月の食品値上げ2311品目、前年の8割増　「中東発」コスト増が波及

帝国データバンクは31日、8月の飲食料品の値上げが2311品目になるとの調査結果を発表した。前年同月の1262品目から8割増と急拡大した。値上げ1回あたりの平均値上げ率は月平均15％だった。調査は主要な食品メーカー195社を対象に、家庭用を中心とした飲食料品の値上げを集計した。

分野別ではハム・ソーセージやカップ麺などの「加工食品」が1419品目で最も多かった。だし製品などの「調味料」が589品目、ゴマ製品や小麦粉、砂糖など「原材料」が276品目で続いた。

要因別では「原材料高」の影響を受けた値上げが90.9％で最多となり、「物流費」（65.8％）、「包装・資材」（64.0％）が続いた。中東発の国際情勢の混乱による影響が要因となった値上げ（「中東情勢」）は27.8％を占めた。調査によると、原油・ナフサ高がトレーやフィルムの資材価格や原材料高、物流コストなどに波及している。

先行きは9月が4531品目と単月で4千品目を超え、2023年10月（4758品目）以来、約3年ぶりの多さとなる見通し。10月も判明分で2720品目に上り、前年10月に続き単月で3千品目を超える見通しだ。調査では「中東発」の値上げラッシュは今秋にピークを迎えるとみており、2026年後半にかけても断続的な値上げが続くとみられるという。

2026年の値上げは1〜11月までの判明分で1万8347品目に達した。前年通年の2万609品目に迫る水準となっている。